円キャリー・トレードの解消と円高
2007 年 8 月 17 日には日経平均が急落する一方、円相場は 1 ドル = 111 円台まで急騰しました。
サブプライム向け住宅ローンに端を発した信用不安の高まりから世界的な株安が進み、「低金利の円を売って、高金利の外貨を買う」という円キャリー・トレードを解消する動きが広がったことが原因です 。
ニューヨーク・ダウが史上最高値を付けた 7 月 19 日を基準とすると、8 月 17 日の主要通貨の対ドル騰落率は以下のようになります。
| 通貨 | 騰落率 |
|---|---|
| 日本・円 | + 7.2 % |
| スイス・フラン | - 0.2 % |
| カナダ・ドル | - 2.0 % |
| ユーロ | - 2.3 % |
| イギリス・ポンド | - 3.2 % |
| オーストラリア・ドル | - 10.3 % |
| ニュージーランド・ドル | - 13.0 % |
2005 年初めから 2007 年夏までの円安の原因は、主に 2 つあります。
- 日本と外国の金利差拡大
- 株高によるリスク許容度の上昇
ヘッジ・ファンドなどが円キャリー・トレードを巻戻しても、FX 取引をしている日本の個人投資家が円ショート(円を売って、外貨を買う)のポジションを持つことで、円高の進行に歯止めが掛かることがあります。
しかし、FX 取引の大部分が円ショートであるため、円高が急速に進行すると自動的に反対売買(この場合は円買い)が行われて円高が加速することも考えられます。
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