サブプライム向け住宅ローン用語集

ダウ工業株 30 種平均株価 Dow-Jones Industrial Average (DJIA): アメリカの株式市場の株価指数の 1 つで、ダウ・ジョーンズ社が算出する。
「ダウ」「ニューヨーク・ダウ」「ダウ平均」とも呼ばれる。
ダウ・ジョーンズ社 Dow-Jones: アメリカのニュース通信会社の 1 つ。
ニューヨーク証券取引所 New York Stock Exchange (NYSE): 1792 年に発足した世界最大の証券取引所。
格付会社 Credit Rating Agencies: 格付記号と呼ばれる簡単な記号により、債券や発行体の信用力を相対的に評価する会社。
ムーディーズ・インベスターズ・サービス社 Moody's Investors Service: アメリカの 3 大格付会社の 1 つ。
1900 年に設立された。
フィッチ・レーティングス社 Fitch Ratings: アメリカの 3 大格付会社の 1 つ。
1913 年に設立された。
スタンダード・アンド・プアーズ社 Standard & Poor' s (S & P): アメリカの 3 大格付会社の 1 つ。
1860 年に設立された。
S & P 500: アメリカの株式市場の株価指数の 1 つで、スタンダード・アンド・プアーズ社が算出する。
500 銘柄を対象としている。
ナスダック National Association of Securities Dealers Automated Quotations (NASDAQ): NASD が運営する株の取引システム。
ニューヨーク証券取引所と並び、アメリカの代表的な株式市場。
ナスダック指数 NASDAQ Composite Index: NASDAQ で取り引きされている全銘柄を時価総額加重平均で算出したもの。
1971 年 2 月 5 日の株価を 100 としている。
ハイテク関連株の割合が高い。
全米証券業協会 National Association of Securities Dealers (NASD): アメリカの証券業界の自主規制機関。
日経平均株価 Nikkei225: 日本の株式市場の株価指数の 1 つで、日本経済新聞社が算出する。
東京証券取引所第一部上場銘柄のうち、市場を代表する 225 銘柄を対象としている。
1949 年 5 月 16 日の単純平均株価 176 円 21 銭から始まった。
東証株価指数 Tokyo Stock Price Index (TOPIX): 日本の株式市場の株価指数の 1 つで、東京証券取引所が算出する。
1968 年 1 月 4 日の時価総額を 100 としている。
東京証券取引所 Tokyo Stock Exchange (TSE): 東京の日本橋兜町にある日本最大の証券取引所。
「東証」とも呼ばれる。
日本銀行 Bank of Japan: 日本の中央銀行で、日本銀行法に基づく認可法人。
1882 年 10 月に設立された。
「日銀」とも呼ばれる。
連邦準備制度理事会 Federal Reserve Board (FRB): アメリカの金融政策を決定する理事会。
連邦公開市場委員会 Federal Open Market Committee (FOMC): アメリカの金融政策の一つである公開市場操作の方針を決定する委員会。
FRS の構成機関で、FRB の理事 7 名や地区ごとの連邦準備銀行総裁 5 名で構成される。
連邦準備制度 Federal Reserve System (FRS): アメリカの中央銀行システムで、日本の日本銀行に相当する。
フェデラル・ファンド金利（FF レート） Federal Funds Rate: FRS の加盟銀行は預金残高の一定割合を連邦準備銀行に預け入れなければならないが、その資金が不足している銀行が他の銀行から借りるときの金利。
公定歩合 Official Discount Rate: 中央銀行が市中銀行などに貸付けを行う際の基準金利。
公開市場操作 Open Market Operation: 中央銀行が金融市場でコマーシャル・ペーパー・手形・国債などの売買を行って、市中に流通する通貨供給量（マネー・サプライ）を調節すること。
欧州中央銀行 European Central Bank (ECB): ヨーロッパの中央銀行で、欧州通貨機構を前身とする。
1998 年 6 月 1 日にフランクフルトで業務を開始した。
コマーシャル・ペーパー Commercial Paper (CP): 企業が、公開市場で発行する無担保の約束手形。
割引形式で発行され、短期資金の調達を目的とする。
資産担保コマーシャル・ペーパー Asset Backed Commercial Paper (ABCP): 保有資産を担保とするコマーシャル・ペーパー。
ヘッジ・ファンド Hedge Fund: 私的な投資組合の 1 つ。
信用取引やデリバティブなどを用いて絶対的な利益を求めるが、投資内容などの情報開示義務がない。
政府援助法人 Government Sponsored Enterprises (GSE): アメリカの住宅・農業関連の政府後援企業。
連邦政府抵当金庫 Government National Mortgage Association (GNMA): アメリカの住宅都市開発庁の下で、全額政府出資により設立された企業。
資本市場からモーゲージ市場に資金を呼込むことによって、連邦政府の住宅政策を支援する。
ジニー・メイ Ginnie Mae: 連邦政府抵当金庫の愛称。
連邦住宅抵当公庫 Federal National Mortgage Association (FNMA): GSE の 1 つ。
民間金融機関からローン債権を買取り、証券化市場で貸付債権担保住宅金融公庫債券の発行業務などを行う。
ファニー・メイ Fannie Mae: 連邦住宅抵当公庫の愛称。
連邦住宅金融抵当金庫 Federal Home Loan Mortgage Corporation (FHLMC): GSE の 1 つ。
連邦住宅抵当公庫と競合関係にあるが、役目は基本的に同じ。
フレディ・マック Freddie Mac: 連邦住宅金融抵当金庫の愛称。
モーゲージ Mortgage: 住宅ローン。
モーゲージ証券 Mortgage Backed Securities (MBS): ABS の一種で、モーゲージの債権を裏付けとして発行された証券。
貸付債権担保住宅金融公庫債券 Residential Mortgage-Backed Securities (RMBS): モーゲージ証券の 1 つ。
「住宅ローン債権担保証券」「住宅ローン担保証券」「住宅ローン証券」とも呼ばれる。
資産担保証券 Asset Backed Securities (ABS): 各種債権や商業用不動産などの資産を裏付けとして発行される証券の総称。
債務担保証券 Collateralized Debt Obligation (CDO): ABS の一種で、社債や貸出債権などの資産を担保として発行される証券。
デリバティブ Derivative Security: 金・原油などの原資産や株式・債券などの原証券の価値の変化に依存して、その価値が変化する証券。
「金融派生商品」とも呼ばれる。
信用取引 Margin Trading: 顧客が証券会社から融資を受けて、株式の売買取引を行うこと。
レバレッジ Leverage: 信用取引やデリバティブなどを用いて、実際の資金以上の取引を行うこと。
当然、利益も損失も大きくなる。
Group of 7 (G7): 日本・アメリカ・イギリス・イタリア・カナダ・ドイツ・フランスの主要 7 ヶ国。
国際通貨基金 International Monetary Fund (IMF): 1945年に設立され、1947 年から業務を開始した国際機関。
本部はアメリカのワシントン。
国際決済銀行 Bank for International Settlements (BIS): 第 1 次世界大戦後のドイツの賠償問題を処理するため、1930 年に主要国中央銀行の共同出資により設立された特殊銀行。
本部はスイスのバーゼル。
現在は加盟国の中央銀行間の金や為替の売買・預金受入れなどを目的としており、「中央銀行の中央銀行」と呼ばれる。
米国証券取引委員会 Securities and Exchange Commission (SEC): 投資家を保護するため、証券取引法規を管理している連邦政府機関。
1934 年に設立された。
日本の証券取引等監視委員会に相当する。
証券取引等監視委員会 Securities and Exchange Surveillance Commission (SESC): 個人投資家を保護して、公正性の確保を図る機関。
1992 年に大蔵省（当時）の機関として発足し、現在は金融庁内に設置されている。
アメリカの SEC に相当する。
インフレーション Inflation: 物価が継続して上昇する状態。
「インフレ」とも呼ばれる。
デフレの対義語。
デフレーション Deflation: 物価が継続して下落する状態。
「デフレ」とも呼ばれる。
インフレの対義語。
スタグネーション Stagnation: 不況。
スタグフレーション Stagflation: 不況下で、物価が継続して上昇すること。
スタグネーション Stagnationとインフレーション Inflationの合成語。
1965 年にイギリスのイアン・マックロード蔵相（当時）が最初に用いて、1970 年代の石油危機で一般に普及した。
国内総生産 Gross Domestic Product (GDP): 国全体の経済の大きさを測る指標の 1 つ。
消費額と投資額の合計。
国民総生産 Gross National Product (GNP): 国全体の経済の大きさを測る指標の 1 つ。
国内・海外を問わず、日本国民による生産額の合計。
消費者物価指数 Consumer Price Index (CPI): 小売価格を指数化したもの。
生産者物価指数 Producer Price Index (PPI): 生産価格を指数化したもの。
アメリカの労働省が調査・発表し、日本の卸売物価指数に近い。
卸売物価指数 Wholesale Price Index (WPI): 卸売価格を指数化したもの。
日本銀行が調査・発表し、アメリカの生産者物価指数に近い。
貯蓄貸付組合 Savings and Loan Association (S & L): 貯蓄と住宅ローンに特化したアメリカの金融機関。
外国為替証拠金取引 Foreign Exchange Margine Trading (FX): 証拠金を金融機関に預託して行う通貨の売買取引。
「外国為替保証金取引」「FX 取引」とも呼ばれる。
円キャリー・トレード Yen Carry Trade: 低金利の円を売って、高金利の外貨を買う取引。
「円キャリー取引」「円キャリー」とも呼ばれる。

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